テープバックアップの再評価が始まっている。その中でもひときわ注目されるのが、日本クアンタム ストレージの「Scalar i500」だ。自己診断機能や暗号化ソリューションなど、テープライブラリ装置に新しい付加価値をもたらす。
CA Clarity販売代理店であり、かつ自らも導入企業である新日鉄ソリューションズ。同社によると、CA Clarityの導入を検討している企業には5種類のニーズが存在するという。導入の決め手になるのは何か？
会社レベルでセキュリティ問題と向き合っているCEOやCIOが混乱している。その解決策は、企業にとって最も重要なことは何かを見極めることから始まるという。長年、セキュリティを手掛けてきた専門家に話を聞いた。
2007年12月、「SAP CRM 2007」が発表された。ユーザーニーズに応えたインタフェースの刷新を始め、まさに「痒い所に手が届く」ようになったSAP CRMの全容を見ていこう。
不動産専門のデータバンクを運営する東京カンテイは2007年にオラクルの「Siebel CRM On Demand」を導入。目的は顧客情報の管理や分析ではなく情報システム部門の案件管理だった。その意外な活用法から、オンデマンドCRMの可能性が見えてくる。
ネットワークの可用性を死守する必要性は日増しに高まっている。今や問題とすべき焦点はネットワーク機器の死活ではなく、ネットワークの性能や品質だ。ネットワークの中身を可視化し、品質向上につなげる施策とは？
組み込みミドルウェア「Inspirium」はUI製品が充実している。PC向けWebサイトカバー率業界最高水準の組み込みフルブラウザからUI開発・実行基盤まで。UI開発を刷新できるツールとライブラリが満載だ。
日本版SOX法施行を目前に、取りあえずログ保存だけでもと考える企業も多いだろう。しかし、ただ保存するだけでは意味がない。真のコンプライアンス対応を目指すには、もう一歩先の仕組みが必要だ。
不正アクセスによる情報漏えいからシステムを守るためには、セキュリティホールの徹底的な排除が重要だ。それらを検出してレポートする脆弱性診断ツールにスポットを当てよう。
メールセキュリティアプライアンスとして定評のあるアイアンポート「IronPort Cシリーズ」に、暗号化機能が新たに実装された。「鍵」「認証局」「証明書」といった面倒なことを意識することなく、誰にでもセキュアな暗号化メールを送れ、受信者側にも負担をかけない仕組みとは。
人材派遣会社のバックスグループが、情報セキュリティの強化を目的に新たなメールホスティングサービスを導入した。コスト削減や運用負荷の軽減といった事前に想定された副次的効果以外にも、企業の生産性を向上させる、ある成果が得られたという。
企業内で利用されるシステムの増加に伴い、ユーザーのアカウント管理に掛かる負担が増している。IDC Japanの調査結果とともに、アカウント管理にかかわる諸問題を包括的に解決するID統合管理ソリューションの効果にスポットを当てる。
サーバ集積度が高まることで起こるサーバ熱問題。米国に続き、日本でも臨界点超えは目前といわれる。対策の基本は、ラック内のエアフロー（空気の流れ）を適切にコントロールすることだが、それさえできていないユーザーが意外に多いという。心掛けるべき最低限のポイントとは。
増大するデータを効率よく取り扱うため、SAN（Storage Area Network）の導入を検討している企業も多いだろう。しかし、従来のSANはコストや管理の手間がかかるなど、手軽に導入できるものではなかった。それらの常識を打破したのが、イコールロジックのiSCSI-SAN製品だ。
クレジットカード情報は、漏えいが金銭的な被害発生に直結する非常にセンシティブな情報だ。それを電子情報として大量に扱うクレジットカード会社や大規模クレジットカード加盟店、ECサイトなどのシステム安全性確保のため、新しく制定されたセキュリティ基準を詳しく解説する。
世界的なエンタテインメント企業、セガ。同社は7つのスパム対策製品を各社から取り寄せ、半年以上の時間をかけて独自に導入効果を徹底検証した。その結果、セガは「誤検知率ゼロ、92％のスパムメール自動削除」を低い運用コストで実現した。
知識共有の必要性がますます認識される中、再びナレッジマネジメントが脚光を浴びている。しかし、過去の手痛い挫折体験が障壁となり、取り組みに二の足を踏む企業は多い。なぜ失敗したのか。製品選択の際に着目すべき点とは。今回は、それらの疑問にエキスパートが答える。
ナレッジマネジメントツールとして発展してきたリアルコムのKnowledgeMarketは、マッシュアップとウィジェットを用いたオリジナルポータル作成機能を追加したことで、従来では困難だったインターネット上のWebサービスや企業システムとの融合を実現した。
限られたリソースで効果的にIT投資を行うには、「プロジェクト・ポートフォリオ管理」が欠かせない。IT投資を最適化しコストダウンに成功した事例を挙げて、企業が取るべき方法論を紹介する。
現在、流通業界などを中心として、次世代EDI標準への対応が大きな流れとなっている。次世代EDIにおいて強く求められる要件は、24時間365日の稼働とリアルタイム処理だ。このEDIの分野で、HP Integrity NonStopサーバは重要な役割を果たす。
日本CAは、レプリケーション／高可用性を実現するソフトウェア2本を「ARCserve」シリーズへ追加する。これらは単にデータやアプリケーションを保護するだけでなく、過去の正常な状態へデータをリカバリするCDP（継続的データ保護）機能を実装するなど、リカバリ対策の実効性を大幅に向上してくれるソフトウェアとなっている。
ビジネス遂行においてITが生命線になる今日では、ネットワークに障害が起きた場合、致命的な損失を被ることになるのは明白だ。事業機会の損失を防ぐ意味でも、経営責任を果たす意味でも、バックアップ体制を講じておかなければ深刻な事態を引き起こしかねない。
データの種類や容量が増加の一途をたどる今日の企業システム。安定したネットワークの構築は火急の問題だが、簡単ではない。ところが、十分に帯域などの安定性を確保できるだけでなく、基幹系通信をバックアップする機能により事業の継続性維持も支援する先進の複合型ネットワークサービスがある。
1934年の創立以来、地域密着型の医薬品卸売業として確実な実績を上げてきた常盤薬品株式会社は、地域の医療機関に対するきめ細かな営業活動を支えるため、大幅なネットワークの見直しを行った。そこで採用したのが「Dual Active VPN」である。このVPNソリューションには、ほかにない大きな魅力があったという。
オンラインの外国為替保証金取引（FX）専門会社として設立された外為どっとコムは、刻々と価格が変動する取引を扱うサイトであることから、アプリケーションのレスポンスを劣化させないセキュリティ対策を必要としていた。そこで選ばれたのが、スニファー構成のWebアプリケーション・ファイアウォールだ。
ウイルスの侵入経路はさまざまだが、電子メール経由の侵入は依然として多い。最近はスパムメールを介して侵入するトロイの木馬型ウイルス、そしてボット型ウイルスも存在し、セキュリティ製品による検出網をかいくぐる技術も高度化している。これからは、スパムメール対策を含めた包括的なメールセキュリティ対策が必要なのだ。
スパムメールは生産性の低下やメールサーバへの圧迫を引き起こすだけでなく、悪意ある第三者による攻撃の可能性を含んでいる。しかし、いざスパム対策製品を導入しても正規メールまで排除してしまう「誤検知」も見られ、逆に管理者の手間が増えることも見受けられる。日々進化するスパムメールの手口とスパム対策製品選びのポイントを紹介しよう。
ミッションクリティカルなシステムを構築・運用するためには、バックアップツールの適切な導入が重要になる。「レガシーなテープメディアからHDDへ移行」ではなく、双方の長所を生かした最適な運用が大きな鍵を握る。
Windowsシステムの可用性を向上させる低コストのソリューションが登場した。デルのIAサーバと米Marathon Technologiesの「everRun」を組み合わせた、クラスタリング手法を超える仕組みとは？ Marathonの上級副社長が明かす、次世代のサーバ仮想化計画とは？
ソフトウェア方式によるレプリケーションツールの適用範囲が広がっている。特に「CDP（継続的データ保護）」機能を搭載した製品は実用性が高く、情報系システムのリカバリ対策が遅れている企業にとって魅力的な選択肢といえるだろう。
日本のインターネット上での認証は、いまだにユーザーID・パスワードだけというのが主流だ。一方、セキュリティ意識の進んだ国では、2つ以上の異なる技術を使った認証が導入されつつある。この先、オンライン犯罪は増えこそすれ減ることはない。今こそ必要なのは、高度化、複雑化が進んでいく認証方式を柔軟に受け入れられる、包括的なベース基盤だ。
totoの販売システムや社会保険庁の年金システムなど、過度のアクセス集中によるサーバダウンが話題を呼んだ。こうした障害はビジネスにおける機会損失や信用問題に大きな影響を及ぼすため、システムの処理能力やアクセス集中時の挙動などを事前に予測する必要がある。そこで活用したいのが、システムに仮想的なアクセス集中を発生させる負荷テストツールだ。
IT投資の決断プロセスは、現状あまり論理的とはいえない。CA Clarityは、ITガバナンスを厳密かつ確実に履行できる基盤となる。IT投資の客観的な優先順位付けに寄与する可視化テクノロジーにより、恣意の入らない意思決定を実現する。
利便性と導入のしやすさから増え続けるWebアプリケーション。しかしそのセキュリティ管理はできているだろうか。Webアプリケーションへの入り口となる「認証」を柔軟・強固に守るにはどうすればいいか。
固定電話網や携帯電話網などを統合したIPネットワーク上で音声やデータ、動画などさまざまなメディアを扱うNGN。その実現のカギを握るのが、オープンアーキテクチャであるATCAだ。
日本版SOX法施行を目前に控え、内部統制への対応が注目されています。何をしたらよいか分からないという企業のために、無理なく始められるベストプラクティスを解説します。
Web2.0ツールの利用や電子メールの誤送信による情報漏えいにどう対応するか。ビジネス上の利点を生かしつつセキュリティリスクを低減させるには、対症療法的な手法は効率が悪い。より有効なポリシーベースでの対応を実現するのが「MIMEsweeper」シリーズだ。
IT統制の中でも、システムやアプリケーションにおけるアクセス管理は骨子となる。そのときに問題となるのが、すべてのデータにアクセスできる特権ユーザーの存在だ。監査人の目線から、アクセス管理の重要性と特権ユーザーの管理の要点などを解説する。
データセンター利用企業は増加傾向にあるにもかかわらず、なぜか利益は上がらない。最近、こうしたジレンマに苦しむ声が聞かれる。これは、従来のホスティング型モデルに限界が生じ、新しい収益モデルの構築時期に来ていることを示している。データセンターは今、新たな付加価値の提供を迫られているのだ。
ITILの導入・活用に際して、3番目の「P」である「Product」が軽視される傾向にある。だが、Productの欠落は効率低下やITIL活用の失敗につながる。ここでは、ITIL成功のカギを握る「Product」にスポットを当てる。
Webサイトの運用からサーバ統合まで、多くの企業がブレードサーバを活用している。処理にかかる負荷の増大に応じて柔軟に拡張できるのが魅力だが、高集積なことから「熱問題」が深刻化している。加速するサーバ需要に立ちふさがる熱問題をどう解決すべきか。
ITILを導入・活用するために成すべきことは？ ITIL関連書籍や導入事例をかき集め、徹底的に研究してさらに……。このとき、あなたはすでに落とし穴にはまっている。そうならないための方法論を紹介する。
IT統制においてはデータの安全性のみならず、不正が行われていないことの証明も必要となる。そのために必須なのがアクセス管理だが、サーバOSのセキュリティ機能では必ずしも十分ではない。監査にも対応できるアクセス管理を行うのが「CA Access Control」だ。
ユーザーの利便性とセキュリティを両立させるのは難しい。総合研究大学院大学の葉山キャンパスでも、自由なネットワーク接続環境とセキュリティ向上を共に実現するという課題に頭を抱えていた。最終的にすべての要件に応えたのが、東京エレクトロン デバイスが提供する認証ベースの有線・無線統合型ネットワークソリューションだった。
独創的なサービスで利用者急増中の「はてな」は、追い詰められていた。自社サーバルームでは、増大し続けるトラフィックに対応するためのサーバ追加が不可能になったのだ。そのとき彼らは、ネットベンチャーの気持ちを理解してくれるデータセンターと出合った。
日本ティブコソフトウェア（TIBCO）と日本ヒューレット・パッカード（日本HP）は協業を拡大させる。新技術「サービス仮想化」を含む日本TIBCOのSOA／BPMフレームワークと高信頼で拡張性の高い日本HPのHP Integrityサーバをマッチングし、SOA／BPM最適基盤を誕生させた。
朝、メールボックスを開けると、そのほとんどがスパムメールだったという経験はないだろうか。スパム対策製品を導入しても、それをすり抜けるスパムが後を絶たず、管理者はメンテナンスや微調整に日々追われている。そんな状況から救ってくれるのが、ベリサインの「Postiniメールセキュリティサービス」だ。
Winnyを代表とするP2Pソフトウェアによる情報漏えい事件が相次いでいる。自社のセキュリティ対策を早急に強化するにも、セキュリティ機器の管理および監視、24時間365日の対応、専門技術者の配置など、高いセキュリティレベルを維持するには負荷がかかり過ぎる。そこで活用したいのが、セキュリティアウトソーシングサービスだ。
内部統制への対応や事業継続性の観点から、データをバックアップし、障害時に備えてリモートサイトへレプリケーションすることは必須である。しかし、ディスク容量当たりのコストやレプリケーションに掛かる時間など、課題も多い。データデデュープ技術対応バックアップ製品が、これらの問題をどう解決するのか。
昨今、「変化に強い柔軟なシステムアーキテクチャ」が叫ばれている。しかしそのアーキテクチャは、経営者やエンドユーザーにとって本当に役立つものなのか。そもそも、変化に強いアーキテクチャを実現できないのはなぜか。企業システムを取り巻くニーズと現実の姿から、真に「変化に強いアーキテクチャ」とは何かを考察する。
市場拡大の手段とともに、顧客のリピート率を上げるという期待から、中堅／中小企業を中心にアウトバウンド型コールセンターに対するニーズが高まっている。多くのCTIシステムは、大規模・インバウンドを対象にしているが、最近は小・中規模までをカバーしたアウトバウンド型コールセンターソリューションが登場してきた。こうしたソリューションを、最小の投資で最大の効果を上げるように導入するにはどうすればいいか。
コンピュータシステムの直販世界最大手のデルでは、グローバル企業であるがために、そのビジネスを支えるシステムの増大、複雑化が加速している。そこで増え続けるサーバ問題を解消すべく、仮想化テクノロジーの導入を決定。これにより、多大な直接コスト削減効果とともに、さまざまなメリットを身を持って享受することになった。
サーバの安定動作に欠かせないのが、ネットワークやシステム全体の不具合を迅速に検知できる統合監視ソフトウェアだ。一昔前までは“数億円規模のシステムのみに導入するもの”というイメージが強かったが、近年では小規模システムでも導入できる低価格な製品が登場している。
IBMがOSSを利用したミドルウェアの提供に力を入れている。ライセンス料ゼロで、同社のサーバ群との相性問題も解決した上、サポートも提供するなど万全の構えだ。ROIの面でも非常に魅力的な、IBMのOSSソリューションの全貌を紹介する。
ネットワーク攻撃は、個人の愉快犯がウイルス／ワームをばらまくタイプよりも、営利目的の犯罪組織が特定企業を対象とするケースが増えている。企業はいままで以上に多層的な対策を取るべきである。一方、内部統制強化の流れから、通信の中身が見えていない状態が許されなくなってきた。IPS（Intrusion Prevention System：侵入防止システム）の導入が、これら2つの命題を一挙に解決する。
1カ月という短期間で本稼働させたユーザー事例を基に、IPS（Intrusion Prevention System：侵入防止システム）製品の導入・運用で留意すべき点を解説する。大切なのは、段階的な導入で検証を重ね、自社環境へ適合させること。それにより、不正侵入の検知精度を高められる。最初にしっかり作り込めば、後の運用も楽になる。
マカフィーはこの夏、ネットワーク型IPS（Intrusion Prevention System）の最新版「McAfee IntruShield 4.1」をリリースする。性能・機能・操作性の高さから導入実績が豊富な同製品は、今回のバージョンアップでも新機能の追加や自社製品との連携などのエンハンスを行っている。また、スループット5/10Gbpsのハイエンド版投入も年内中に予定されている。
日々進化、増大するスパムメールに対応するためには、きめ細かいフィルタリング機能を搭載したソリューションが重要になります。また、ウイルスやフィッシングなどにも1台で対応できる製品なら管理、運用も容易でコストの低減にもつながります。現在、シンプルなゲートウェイセキュリティソリューションが求められているのです。
大容量ファイルの送信に便利なファイル転送サービス。Webブラウザとインターネット接続環境があればどこでも利用でき、無料のサービスも多いため便利に活用できる。しかしその多くはウイルス対策や暗号化、利用ログの取得などのセキュリティは十分といえず、内部統制に対応することが難しいサービスでもある。これらの問題をクリアしたファイル転送サービスを紹介する。
「電子メールは信頼できない」これが今までの常識だった。内部統制を考える上で企業の最重要情報インフラである電子メールシステムには証拠性が必要だ。唯一世界共通のスケールである「時刻」の信頼性を保証することでメールの作成時刻だけでなく、送信者証明や改ざん検知までを含めた真正性の証明を行う手法を考える。
パッケージ販売から堅牢なデータセンターでのアウトソーシングまで。日立情報システムズは企業ニーズに合わせた電子メールアーカイブ・検索サービスをわずか1カ月、初期投資を最小限に抑え提供する。
昨今、メール管理は企業にとって大きな負担になっている。スパムメールやウイルスは増大の一途をたどっており、また、内部統制に対応するためメールの保存や監査が必要になってきている。その負担をなくしてくれるのが、ISP事業者として10年以上の実績とノウハウを持つNTTPCコミュニケーションズが提供するASPサービスだ。
大量にやりとりされるメールは、企業にとってどのような意味を持つのか。メールの持つ「感情」を分析するという新しい切り口によって、今まで気付かなかったリスクにも気付くことのできるメール管理をファストサーチ＆トランスファが提案する。
フィッシング詐欺対策に高い効果を発揮するEV SSL証明書。本格的な普及を前にその特徴と機能、導入の効果、米国における導入例など、EV SSL証明書の導入を検討するに当たって知っておきたいポイントを簡潔に整理した。
CA/ブラウザフォーラムが、Webサイトを運営する組織の実在性の確認や検証を厳密に規定した、新しいSSL証明書のガイドラインを策定した。近年急増しているフィッシング対策に大きな効果を発揮するのが、このEV SSL証明書である。
音楽データをダウンロードしたり、動画コンテンツを閲覧するためActiveXコントロールを実行したり、私たちは日常的にさまざまなプログラムをダウンロードしている。だが、それらは本当に正規の開発者が作成し、安全が保証されているものだろうか。
個人情報漏えい事件は、いまだ後を絶たない。企業に対するユーザーの不信感が募っているいまこそ、インターネット上で企業が「本物」であることを証明し、どれだけの信頼をユーザーに与えられるかがビジネス成功の鍵となる。その信頼感を提供できるのが電子証明書だ。
仮想化にはシステムサイジングが欠かせない。しかしそれを経験則だけで計算するには不安が残る。明確なデータの裏づけに基づくシステムサイジングを実施するために、デルでは「VMware Capacity Planner」を利用したアセスメント・サービスで問題を解決している。
M&Aや事業再編に伴うデータ移行ニーズの急増を受けて、データ統合への注目が高まっている。データ統合では、既存のシステムを生かすことのできる柔軟な手法と、運用面を視野に入れた作業負荷の低減が求められているが……。
ネットワーク構築の目的やニーズが多様化し、さまざまなベンダー製品がネットワーク上に存在する中、よりセキュアなネットワークを構築するのはコスト面でもスキル面でも難しい。その解決策として、既存のハードウェア／ソフトウェア資産を活用しながら、ネットワークの弱点を補うという注目のソリューションサービスがある。
SaaSは情報管理の変革期を迎えた日本企業にとって、もはや必要不可欠な存在となっている。しかし実際には、この新たなトレンドに対して数多くの疑問や迷いを持っている企業も少なくない。そこで後編では、SaaSにおいて懸念される事柄や、実際に導入すると企業にどのようなメリットがあるのか、事例を交えて紹介しよう。
2007年になってさらに注目を集めているSaaSという言葉。このSaaSは、ASPと何が違うのか。そして従来からあったアプリケーションのアウトソーシングとは何が違うのか。整理しておく必要がありそうだ。
オラクルがシーベル・システムズとの融合で、国内でもSaaSビジネスを本格化し始めた。オラクルの戦略は、SaaSの長所の上にCRMでの実績を確実に展開し、顧客の信頼を得るというもの。パッケージ製品との二人三脚で、SaaSでもリーダーの座を獲得できるか。
多くの企業が対応に苦慮しているスパムメール。Webサービスを多数展開するリクルートも例外ではなく、ユーザーとの重要な接点である問い合わせ宛のメールの8割がスパムに蝕まれるという危機に瀕していた。その解決のためリクルートが選んだのが、スパムメール対策ソリューション「IronMail」。その導入の決め手はいったい何だったのか？ ここではメディア事業のスパム対策という、貴重な導入事例を紹介しよう。
現場のドキュメント類や情報を活用するには、ドキュメントをIT化し、蓄積・活用・展開できる環境が必要だ。それも、複雑で導入負荷がかかっては意味がない。紙文書の使い勝手そのままに、より積極的な情報活用を実現する「ドキュメント基盤」を紹介しよう。
ここ数年で急増しているスパムメールは単に迷惑なだけでなく、下手をすれば企業の機会損失を引き起こしかねない。そのためにスパム対策は必須となるが、対策ソリューションを選ぶ際に重要なことはスパムの検知率だけでなく、「正当なメールを誤ってスパムメールにしない」ことである。
近年のIT業界では「SaaS（Software as a Service：サービスとしてのソフトウェア）」が急激に脚光を浴びるようになった。しかし一方で、SaaSという言葉だけが独り歩きしている傾向も見られている。そこで今回は、日本やビジネス業界を取り巻く環境変化などを含め、あらためて「SaaSとは何なのか」について見直してみたいと思う。
企業におけるIT管理業務で日々行われているバックアップ。その本来の目的は、万が一データ損失した際に早急にリカバリを行うための準備である。素早く確実に、しかも簡単にリカバリを実現するバックアップソリューションを紹介する。
企業が通常の業務を円滑に行うためには、適切なネットワークインフラが欠かせません。そしてそれを支えるためには、まだまだ管理者の負担が大きいことも事実です。大切なのは、管理者の負担を軽減しつつ運用コストを抑え、問題点を見つけ出せるソリューションを選択することです。
情報セキュリティの観点から、クライアントにデータを残さないWebメールが注目されている。これまでのWebメールでは操作性やレスポンスが犠牲になることが多く、企業内での導入が進んでこなかったが、ビジネス向けにさまざまな改良を施したWebメールが登場した。
日本最大の所属弁護士数を誇る長島・大野・常松法律事務所。業務の特性上、依頼者とのやりとりをするメールは、基幹システムそのものとなっている。肥大化するメールボックスの軽量化をアーカイブソリューションの導入によって実現した事例を見ていこう。
セキュリティ対策のめどが付いたら今度は内部統制、と、経営者の頭痛の種は尽きません。先見の明がある企業は、これまであまり注目されることがなかったインフラ管理の重要性に気付き、内部統制の視点から性能監視や運用管理、その改善活動まで、広く対応するソリューションに注目し始めています。
開発チームの作業を活性化させ、日々の状況を見える化し、スムーズに成功へと導くプロジェクト計画の方法、進捗の把握を紹介し、タイムボックス型マネジメントを実開発へ適用している例を解説します。
企業のネットワークインフラは、業務の生命線ともいえる重要なもの。この先、求められていくのは「障害から素早く復旧すること」ではなく「障害を発生させないこと」。コストや手間を掛けず、障害による損失を未然に防ぐために有効な手法を解説します。
サーバのパフォーマンスを向上させるためには、CPU単体の高性能化だけではなく、システム全体での高効率化が必要だ。今回はAMD社のOpteron搭載サーバに焦点を当て、IBMによるサーバの高効率化への取り組みを見ていく。
サーバを安定的に運用するには「管理」の方法が鍵となる。ここでは、障害を事前に予知したり、障害後すぐに原因を目視で特定したりすることができる便利なツール群を紹介する。
昨今、仮想化に関するセミナーやイベントは大盛況だ。その裏には、効率よく安定性の高いサーバ運用を目指したいというユーザー企業の意思が見え隠れしている。この仮想化を実現するために必要ステップの1つにサーバ統合があるが、今回はこのサーバ統合の際にぜひ考慮したい、最新サーバの可用性について解説していく。
複雑になる一方のシステムを効率よく運用するために、サーバの仮想化／統合は避けて通れない道だ。IBMが考える「サーバ統合」により最短距離での統合を果たす！
今、現場業務の効率化や情報活用に向け、文書管理ツールの導入が進んでいる。だが、「思うほど導入効果が上がらない」と悩む企業が後を絶たない。実際はあと一歩、その環境を進歩させれば、業務効率化の「起爆剤」となり得るのだ。その手法を紹介しよう。
ケンブリッジ大学の研究から生まれた革新的なエンタープライズサーチ「IDOL Server」は、世界でナンバーワンのシェアを誇っている。世界市場で選択される製品を提供する立場から、エンタープライズサーチにはどんな機能が求められているのか、それによってどんなメリットがあるのかを考えてみよう。
似ている言葉もOK、意味が近い文書もOK。1つのキーワードからドキュメントの中身にまで踏み込んだ検索を行ってくれるのが「ConceptBase」だ。文字入力が面倒、検索結果が膨大すぎて、絞り込みができないという現場の声を解決できる実践型ソリューションだ。
企業向け検索、いわゆるエンタープライズサーチを導入して成功を収める企業が出る一方、未導入の企業においてはその価値に対する理解が進んでいないのも現状だ。今回は、1000サーバを超える国内導入実績をもとにエンタープライズサーチの必要性と失敗しない選び方についてご紹介する。
多くの企業にグループウェアとして導入されているLotus Notes/Domino。乱立したデータベースに格納された膨大な情報を、使い慣れたGoogleを使って高速に検索できるようにすれば、業務もスムーズになるはずだ。Googleによるアクセス権を考慮したLotus Notes/Dominoのデータベース検索を「REALCOM GSA Extender for Notes」が実現する。
企業内に散在する情報を丸ごとナレッジとして活用するにはどうすればよいのか。誰もが適切な情報を簡単に取り出すための仕掛けを作るために、ウチダスペクトラムが協業先として選んだのは、最先端のサーチテクノロジを有するファストサーチ＆トランスファだ。新しいナレッジマネジメント「KM2.0」の実現に必要なサーチテクノロジを考える。
これまで、3回にわたって「DB2 9」というハイブリッドデータベースを紹介してきた。連載の最後となる今回は、Google Maps APIを用いて、Ajaxアプリケーションの構築を試みたい。また、保存されているデータを基にGoogle Earthとも連携させてみよう。
前回まででRDBのデータからXMLを生成したり、XMLデータを操作する方法を紹介した。今回からはその応用編として、DB2 9をWeb2.0時代のアプリケーションで活用する方法を探っていく。まずは公開の動きが広がるサービスAPIを開発してみよう。
J-SOX対応、内部統制、そして企業のイノベーション（変革）実現に、業務アプリケーションの重要性は日々高まっている。その業務アプリケーションのベースとなるミドルウェア製品を多く提供しソフトウェア市場をリードするIBMのパートナー戦略から、次世代の企業ITシステムがどのように変化するのかを探る。
映画『アポロ13』を題材にITIL理論を学ぶ連載第2回。今回も映画のストーリーとITIL理論をひもづけ、「構成管理」について分かりやすく解説する。
住友グループの総合リース会社として、幅広いフィールドでリースビジネスを展開している住商リース。商談から契約管理まで、すべての営業プロセスを統合することで、リアルタイムな全従業員による情報共有化が可能になり、業務効率を大幅に改善させたという。
「IT資産管理」にフォーカスし、日本ヒューレット・パッカードのエキスパートの話とアドバイスを交えながら、資産管理が注目を集める背景と、TCO最適化、コンプライアンス、サービスレベル保持、セキュリティにも効果的な話題のソリューションについて紹介する。
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア（株）が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
